コラム

太陽光発電の種類と特徴

2016年6月10日

太陽の光をエネルギーとして活用する太陽光発電は、二酸化炭素(CO2)を出さないクリーンで持続可能なエネルギー源として、注目されています。特に、2011年3月の東日本大震災の発生以降、国のエネルギー供給のありかたについて関心が高まる中、個人でも自宅に設置する方が増えています。今回は、注目の太陽光発電の種類や特徴について説明しましょう。

 

■太陽光発電の特徴

太陽電池が並べられたソーラーパネルを自宅の屋根などに設置することによって、パネルが太陽から受けたエネルギーを電力に変換し、自宅で利用することができます。また、使わずに余った電力は、お住まいの地域の電力会社に売電し、収入を得ることが可能です。
太陽光発電の主な特徴は以下の通りとなります。

 

1.温室効果ガスを発生させない

太陽光発電は、太陽電池を利用して太陽の光を直接的に電力に変換します。発電そのものには燃料が不要なので、運転中に温室効果ガス(Co2)を排出しません。

 

2.エネルギー自給率を向上できる

日本では現在、エネルギー源の大部分を、石油や石炭の枯渇性のエネルギーに頼っています。特に2011年の東日本大震災後は、国内の原子力発電所が操業を停止したため、原子力に頼ることができなくなり、化石燃料による発電の割合が上昇しました。
太陽光発電は、太陽光をエネルギーとして発電するので、太陽光発電を拡大することによって、国内のエネルギー自給率を向上することができます。

 

3.昼間のピークシフトに貢献できる

太陽光による発電は、当然ながら太陽が出ている昼間のみ行われます。そのため、太陽光発電を活用することで、日中の活動時間となる電力需要のピーク時の電力消費を減らすことができるのです。
一方で、太陽光発電とともに蓄電池を導入すれば、昼間の時間帯に発電した電力を蓄えておき、夜間に利用することができます。家族全員が仕事や学校で昼間外出していて、夜間の電力消費が多いというご家庭には、このスタイルが向いているといえるでしょう。
なお、昼間でも太陽が出ていないくもりや雨の日は発電ができないので、その間は電気代がかかってしまいます。

 

4.導入費用が必要

太陽光発電の導入には、デメリットもあります。特に大きいのは設置費用の高額さです。小規模のものでも数十万円、一般的な規模のものになると百万円~数百万円の出費が必要です。
市場が拡大して参入企業が増えたことで費用は低下していますが、それでも初期投資を回収するためには、10年近く運用する必要があります。

 

5.電気を貯めるために蓄電池が必要

太陽光に限らず、発電した電気はそのままためておくことはできません。発電した電気を地震や竜巻などの災害時の非常用電源にするには、太陽光発電用のソーラーパネルのほかに、蓄電池を導入する必要があります。太陽光発電用のリチウムイオン電池は、小型の家庭用のものもありますが、安いものではないので、初期投資としては増額することになります。

 

■太陽光発電には、2種類がある

太陽光発電には大きく分けて、住宅用と産業用の2種類があります。
住宅用は、個人宅の屋根に設置した小型のソーラーパネルで、10 KWh未満と定められています。産業用は10KWh以上の発電能力を持つもので、学校や商業施設、工場などの大型施設や、耕作放棄地などの使われていない土地などに設置された大型のソーラーパネルのことです。1000KWh以上の大型の発電所は「メガソーラー」と呼ばれます。2011年の震災後に、通信大手のソフトバンクが、持続可能な社会づくりを目指し、大型の太陽光発電事業に乗り出したことでも話題になりました。ソフトバンクはSBエナジーという子会社を作り、メガソーラーの運営や実証研究を行っています。同社はとくに、再生可能エネルギーの導入に積極的で、自然エネルギー財団の理事長でもある孫正義氏が代表を務めています。2016年4月からの家庭用電力の小売り自由化に合わせて、電力の小売り事業にも参入する意向を示しています。

 

■住宅用と産業用では固定買取価格が異なる!

住宅用と産業用では、政府の定める再生可能エネルギーの固定買取価格が異なる点にも注目です。
2015年は、家庭用が33円/KWh、産業用が27円/KWhとなっています。
売電契約は、一度結んでしまえば、その後10年間は政府が買い取り価格を保証してくれる仕組みとなっています。この再生可能エネルギーの固定買取価格は政府が定めていますが、年々低下の傾向を辿っています。2016年の買い取り価格も一段と低下するのではと予想されています。最近では、太陽光発電の買い取り依頼が急増したことで、九州電力などが買い取りを一時停止するという事態にも発展しました。その後、政府は買い取り制度の抜本的見直しに着手しています
が、価格が低下傾向にある点からすると、導入は早い方が得なのではないでしょうか。

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